株式投資の未来 第４章 成長すなわちリターンにあらず
[個人的な要約]
これまでの章で繰り返し主張されたように、企業の時価総額の推移と、投資家が手にするリターンの推移は反比例する。とくに新興企業は、実質的にどのセクターでも投資家に過大評価されており、新規採用銘柄がセクターのシェアを膨らまさせると多くの場合リターンを押し下げる。つまり、セクター成長率の高さは、かならずしも高いリターンを意味しない。
⇨伸び盛りの業界分析ではなく、バリュエーション、配当再投資といった長期投資の原則に立ち戻るべし。
株式投資の未来 第三章 時に裏打ちされた価値
[個人的な要約]
S&P500の当初採用銘柄の中で際立ったリターンをもたらした銘柄は消費者ブランドを持つ生活必需品メーカーと大手の製薬会社。前者は米国内はもとより世界中の市場で強力なブランドを育てることに成功している。その結果、競合他社に比べ価格帯を高く設定でき、投資家への利益還元も多くなる。後者も同様の傾向、つまり誰もが知る大衆薬品で成功を収めた。
こうした偉大な企業を見つけるにはどうすればいいか。株式の長期的なリターンは増益率そのものではなく、実際の増益率と投資家の期待との格差で決まる。バリュエーションを計る最良の指標PER20〜30倍が妥当。株式が配当を生み投資効果が向上する。
⇨圧倒的なブランド力、PER・配当率が市場平均程度の銘柄を選ぶべし
株式投資の未来 第一章 成長の罠
[個人的な要約]
投資家のリターンを決定するものはバリュエーション。株価上昇率が優秀でも、株価が過大評価されていると、のちに急落して運用成績が悪化する。一方でオールドエコノミーに属する製造業は斜陽産業の一員として残り続け、流行りの銘柄や新興株に比べ各種指標が劣るものの、バリュエーションの基本的な指標であるPER・配当利回りが優位となる。
「買ったら売らない」アプローチの運用の有効性は歴史が証明している。新興株やIPO銘柄は一時的には運用成績が平均以上の成果をおさめるかもしれないが、超長期(50年)の時間軸で捉えた場合、結果的に既存の銘柄のみの運用成績に敗北している。
⇨PERと配当利回りを見て固い銘柄を選定。買ったら放置。配当を再投資に回し成長させる。
